プレスリリースがミイラにならないために

広告費なしでメディアを通じた宣伝ができると企業に長年の間、愛されてきたプレスリリースだが、いまや年々、その存在意義が小さくなっているといわれている。

記者の半数はプレスリリースを活用していない

米国の調査で、広報・PR関係者にとっては衝撃的な結果が出た。多くのジャーナリストがプレスリリースを無視しているという結果だ。米マックラック社などが世界中の500人以上のジャーナリストを対象に調査したところ、米国で53%、米国外で41%が新しい記事のネタを見つけるためにプレスリリースを活用していなかった。プレスリリースに大きく頼っているジャーナリストは3%だけしかいなかった。米国を拠点とする記者の29%、米国を拠点としない記者の36%が「やや」プレスリリースに頼っており、16%のジャーナリストがプレスリリースを活用していたが、通常のものとは別の形式を好んでいたという。

SNSを含むネットでネタ探しする記者が増えている

この現象はなぜ起きているのだろうか。読者の皆さんも想像に難くないと思うが、SNSを含めたネット上の情報だけで、記者にとってはネタ探しの効率が格段に良くなっているのだ。

プレスリリースは進化しなければならない

しかし、メディアは依然として大きな影響力をもって存在している。企業にとってプレスリリースの存在意義はなくなったわけではない。それでは、いったいどのように古めかしい伝統的なプレスリリースから脱却し、SNSやキュレーションサイトに対抗することができるだろうか?

インフォグラフィックで注目を集められる

上記の調査によると、ジャーナリストの半数近く(49%)は、インフォグラフィック(情報やデータを視覚的に表現したもの)が含まれているプレスリリースは注目される可能性が高いと答えている。結局、記者も生きた人間なのだ。視覚に訴えることで、より注意を喚起できるということだ。日本ではまだ少ないが、今後、世界の趨勢に倣って増えてくるものと思われる。

動画付きプレスリリースも世界の潮流

世界のジャーナリストの13%は、リリースに動画が付いていれば注目すると回答している。インフォグラフィックにしても動画にしても、企業にとっては手間がかかる。そのせいだが、米国企業の広報部門の35%は、リリースにより注目を集めるために、工夫なしに通常の形式のリリースだけを発行している回答している。また、「リリースをネット上に掲載すれば、関心のある人は自由に見に来られるのだから、それでいいではないか」との言い訳も企業の広報部門から聞こえてきそうだ。しかし、ジャーナリストにさえ見向きもされないプレスリリースが、一般ネットユーザーの目に止まるわけがなく、そのままでいいという理由にはならない。

SNSの利用は記者の利便性を向上させる

さらに、ジャーナリストにとってSNSは、最新のニュースを入手するための強力な手段となっている。記者の3分の1以上(34%)が最初の段階のニュースソースとしてSNSを利用しており、37%のジャーナリストは今年、ツイッターやインスタグラムのモニターにもより多くの時間を割きたいと考えている。 記者の27%は、ツイッターが自分たちのメインのニュースソースであると答えている。広報部門はSNSを活用する必要があるということだ。それはあなたの会社が重視するメディアの人々を助け、提供するサービスを高めることにもつながる。

しかし、SNSも完璧ではない。SNSを情報のソースとして利用しないジャーナリストたちの70%は、フェイスブックやツイッターがニュースソースをランク付けする方法が自分たちの仕事に役立たないと考えている。(高橋眞人)

おすすめ記事一覧

会見に一度も姿を見せなかった米潜水艦の艦長  2001年2月10日、ハワイのオアフ島沖で、アメリカ海…

デジタルマーケティングにおいて、今後は「コンテンツマーケティング」が成功のカギだと言われています。し…

PR修士号に匹敵する米国ドラマもある 今日は広報・PR・危機管理の担当者が見ると役に立つ米国の映画・…

机の上を見ると、人間のタイプが結構わかる。まあちょっと聞いてください。 「山積み」タイプは情報量が多…

安倍首相による8月28日の突然の辞任発表。この記者会見で首相に「お疲れ様でした」と言った記者は一人だ…

企業がソーシャルメディア(SNS)を使うとき不可欠なのが「ソーシャルメディアガイドライン」(ポリシー…

 患者にとって重要なのは、実は設備が整った有名病院を探すことではなく、良い医師、自分に合った医師に巡…

クチコミによる推奨が顧客を増やすことにつながります。クチコミを活用して、自社や自社の商品を目立たせ、…

入院でダウンした東京電力の清水社長  企業による謝罪の失敗例は、近年も枚挙にいとまがないほどある。2…

危機管理のバイブル書『ブラックスワン』 元ウォール街のトレーダーで作家、いまでは危機と不確実性の権威…

日本の職場における「多様性」(ダイバーシティ)という場合、まずは男女共同参画と、世代(ジェネレーショ…

日本では、企業によるソーシャルメディア(SNS)の活用が、一部企業を除いて遅々として進んでいないよう…