手軽に低コストに消費者に浸透することができるSNSを使ったマーケティングは、中小企業やスタートアップ企業にとって、大きな恩恵をもたらしてきました。上手くすれば、巨大企業を排除するほどの大成功をもたらすこともあります。

インフルエンサーマーケティングへの注目高まる

2018年にこの分野で米国を中心に注目を集めたトレンドの一つは「インフルエンサーマーケティング」です。著名人やSNS上で多くのフォロワーを持つ大小のインフルエンサーが、企業のマーケティングや広報活動に協力する考え方です。通常のインフルエンサーより小規模な影響力を持つものの、著名人とはいえないマイクロインフルエンサーやナノインフルエンサーに新たな注目が集まっています。マーケティング･広報担当者にとっては、こうした潮流も意識して、2019年に臨む必要があるといえるでしょう。

「ブランドに関心ない」若者世代

一方、これまではブランドの認知度を高め、売上を伸ばすことは、安価でしかも比較的簡単だったといえます。しかし、オンライン上の消費者の購買行動は常に変化し続けています。市場での優位を享受していたブランドにとって、市場シェアを維持することがなかなか厳しくなっています。有名なブランドのいくつかは依然として年配者の間で不動の人気を誇っていますが、最近の傾向として、「ブランドにはまったく関心がない」という消費者もとくに若い世代の間に少なくありません。

SNS活用のコストが上昇

そのうえ、フェイスブックやライン、ツイッター、インスタグラムといった大手SNSプラットフォームが、自社の収益を増やそうと努力しているため、これらを使ったマーケティングのコストがますます高価になってきています。

フェイスブックはリーチを制限

とくにフェイスブックは、マーケティング目的でフェイスブックを使用する企業により多くの費用を支払わせるため、企業が発信するコンテンツが届く範囲が制限されるようにアルゴリズムを変更してきており、SNSマーケティングに取り組む企業に影響を与えています。具体的には、企業向けのフェイスブックページのリーチ範囲が制限されてきています。また同社は広いオーディエンスに向けた情報のリーチより、限られた「友達」の間でのコミュニティづくりに方向性を志向するようになってきています。

個人情報漏洩の不安も影響

さらに、フェイクニュースの懸念や企業の広告的コンテンツへの不信などから、企業の発信するコンテンツがユーザーにリーチすることを制限し始めたプラットフォームもあります。個人データの情報流出や目的外使用などの懸念から、個人はSNSプラットフォームや企業に対して不信を感じるようにもなってきています。マーケティング担当者は、こうしたトレンドにも注意していかねばなりません。（高橋眞人）